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教育年数と独立変数

2012.01.23 Mon

15:36:02

夫婦の収入の差においては,Tobit分析を行う場合のみ,夫から妻の収入を引いた差の実数を夫婦の収入の差として用いることが有効であるというのが、一般的な見解のようである。


夫婦の学歴差は,夫婦の学歴を年数で表し,夫から妻の教育年数を引いた上で夫婦の収入の差と同様の手順で操作化が行われている。


夫婦の年齢差についても,収入の差や学歴差と同様の手順を踏んで操作化を行わなければ十分な結果が得られるとは言えないそうである。


ワークライフバランスについては,夫の企業規模が独立変数となっている。


具体的には,夫の企業の従業員数が500人以上の場合を「大企業」499人以下の場合を「その他(中・小企業)」とするダミー変数とすることで良い結果が得られるであろう。



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